積載率は、車両の積載能力に対して、どれだけ貨物を積んでいるかを把握する指標です。
基本は、積載重量を最大積載重量で割る重量基準の計算です。ただし、軽くてかさばる貨物などでは、実情に応じて容積基準で把握する場合もあります。［1］
実務では、計算式だけでなく、対象車両、測定時点、貨物の範囲、分母の定義をそろえることが重要です。
本記事では、物流企画・配車担当者向けに、重量・容積の選び方、複数便の集計方法、データ不足時の確認事項を解説します。社内改善のための管理方法と、行政への提出に必要な算定条件は分けて確認してください。
重量基準の積載率を計算する
重量基準の積載率は、次の式で計算します。［1］
重量基準の積載率（％）＝積載重量÷最大積載重量×100
最大積載重量が4,000kgの車両に、2,000kgを積んでいる場合は、50％です。
2,000kg÷4,000kg×100＝50％
これは説明のための仮想例であり、実在企業の実績ではありません。
分母には、「4トン車」「大型車」といった車格の呼び方だけでなく、実際に使用した車両の最大積載量を確認して用います。車両が変更された場合は、分母も更新してください。
分子と分母の単位は、kg同士、トン同士などにそろえます。商品マスタの重量が商品本体だけなのか、梱包を含むのかも確認し、パレットなどの扱いを記録します。
なお、社内指標の集計範囲と、安全確認に必要な重量の把握は区別してください。商品本体の重量だけから、安全に積める量を判断しないようにしましょう。
容積基準では荷室と貨物の定義をそろえる
公式Q&Aでは、比重の小さい貨物などについて、実情に応じて容積ベースで把握することも可能とされています。［1］
社内管理では、例えば次のように定義できます。
容積基準の積載率（％）＝積載貨物の容積÷基準とする荷室容積×100
これは社内指標の定義例です。荷室の内寸から求めた容積を使うのか、設備や運用上の制約を考慮した利用可能容積を使うのかを決め、算定条件を明記してください。
基準とする荷室容積が40m³、積載貨物の容積が30m³であれば、75％です。
30m³÷40m³×100＝75％
貨物側も、商品本体の容積か、梱包後の外寸から求めた容積かを統一します。異なる基準で計算した数値を、そのまま比較しないようにしましょう。
また、容積の合計だけでは積み付けの可否を判断できません。貨物の形状、積み重ねの制限、荷室内の設備、荷崩れ防止なども確認します。
重量と容積は別の制約を見る指標
重量基準と容積基準は、どちらか一方が常に優れているわけではありません。確認したい制約に応じて使い分けます。
| 確認したいこと | 指標の例 | 確認する条件 |
| 重量に対してどれだけ積んでいるか | 重量基準の積載率 | 積載重量と実車両の最大積載量 |
| 荷室の容積をどれだけ利用しているか | 容積基準の積載率 | 貨物容積と荷室容積の定義 |
| パレット位置をどれだけ使っているか | パレット位置の使用率 | 寸法、配置、積み重ねの条件 |
| 空車走行も含めた輸送能力の利用状況 | 積載効率 | 貨物重量、距離、車両能力 |
軽くてかさばる貨物では、重量基準の積載率が低くても、荷室がいっぱいになっている場合があります。重い貨物では、容積に余裕があっても重量の上限に近づく場合があります。
一方の数値だけで「まだ積める」と判断せず、重量・容積・積み付け条件を併せて確認しましょう。
パレット枚数や床面の使用状況で管理する場合は、それぞれの指標名と計算条件を明記し、容積基準の積載率と混ぜないようにします。
測定時点と対象貨物を決める
途中で荷卸しや積込みを行えば、同じ車両でも積載量は変わります。出発時の積載率と、途中区間の積載率を同じ値として扱わないでください。
集計前に、次の条件を決めます。
- 出発時点を測るのか、区間ごとに把握するのか。
- 車両の全貨物を対象にするのか、自社貨物だけを見るのか。
- 空車便・空車区間を含めるのか。
- 配車時点の予定量か、実際の積載量か。
混載便で車両全体の積載率を求める場合は、他社貨物も含めた積載量が必要です。自社貨物しか分からない場合は、車両全体の積載率として表示せず、「自社貨物による積載能力の利用割合」など、把握できる範囲を示します。
複数の納品先を回る便では、荷卸し・積込みによる積載量の変化も記録しましょう。
複数便の平均方法を明記する
便ごとの積載率の単純平均と、積載能力で重み付けした集計値は、同じとは限りません。
次の表は、各便について同じ測定条件で積載量を確認した仮想例です。
| 便 | 最大積載重量 | 積載重量 | 積載率 |
| A便 | 4トン | 2トン | 50％ |
| B便 | 8トン | 6トン | 75％ |
便ごとに同じ重みを与える単純平均は、62.5％です。
（50％＋75％）÷2＝62.5％
一方、最大積載重量を重みとする集計では、約66.7％です。
（2トン＋6トン）÷（4トン＋8トン）×100≒66.7％
前者は各便を同じ重みで評価し、後者は積載能力に応じて重み付けしています。社内の評価目的に合わせて方法を決め、集計名称と計算条件を明記してください。
この例には距離を含めていません。そのため、約66.7％という数値を、そのまま輸送全体の「積載効率」と呼ぶことはできません。
積載率と積載効率を混同しない
国土交通省の自動車輸送統計では、積載効率を次の式で説明しています。［2］
積載効率（％）＝輸送トンキロ÷能力トンキロ×100
輸送トンキロは、貨物重量に、その貨物を輸送した距離を掛けたものです。能力トンキロは、車両が走ったときに常に最大積載量を輸送した場合の輸送能力を表します。
複数区間・複数車両では、それぞれの重量・距離・最大積載量を対応付けて集計します。能力トンキロには、対象範囲の空車走行も含めます。
公式Q&Aの「積載効率＝積載率×実車率」という関係を使う場合も、対象範囲と集計条件の整合が必要です。異なる車格を含む複数便について、積載率と実車率をそれぞれ単純平均して掛ける方法は避け、輸送トンキロと能力トンキロから確認しましょう。［1］・［2］
また、容積基準の積載率を使った社内指標を、重量基準の統計上の積載効率と同じものとして比較しないようにしてください。
データ不足は未把握として管理する
積載重量や最大積載量が分からない場合は、計算に必要な情報が不足しています。欠損をゼロと見なさず、まず取得元を確認します。
| 必要な情報 | 主な確認先 | 確認事項 |
| 積載重量 | 出荷・計量記録、運送事業者 | 予定量か実績量か、梱包等の扱い |
| 最大積載量 | 車両情報、運送事業者 | 実際に使用した車両との一致 |
| 貨物容積 | 商品・荷姿マスタ、実測記録 | 外寸、梱包、単位、マスタの版 |
| 荷室容積 | 車両仕様、内寸の確認記録 | 基準とする容積の定義 |
| 区間・距離 | 運行・配送記録 | 積載量が変わる地点と距離 |
社内分析に推計値を使う場合は、実測値と区別し、推計方法、使用したマスタ、対象件数、推計を使った範囲を残します。
推計によって数値を出せたことと、実際の積載量を確認できたことは同じではありません。容積から重量へ換算する場合も、対象貨物に適した換算根拠が必要です。
分母が不明、ゼロ、または明らかに不正な場合は、確認が終わるまで積載率を算出しない運用にしましょう。
積載率だけで安全性を判断しない
積載率の向上は、安全に積める条件の範囲で進めます。貨物自動車運送事業者等の判断基準でも、関係法令を遵守し、過積載などによって輸送の安全が阻害されないようにすることが示されています。［3］
重量基準の積載率が100％を超えた場合は、単位、車両情報、貨物の重複、推計条件を確認するとともに、過積載のおそれがないか運送事業者と確認してください。確認が終わるまで、計算上の値だけを根拠に積込みや運行を進めないようにします。
100％以下であっても、安全に運べることを保証するものではありません。荷重の偏り、固縛、積み重ね、車両・経路の制約などは別途確認します。
集計前のチェックリスト
- 重量・容積など、採用する基準を明記したか。
- 分子と分母の単位が一致しているか。
- 実際に使用した車両の情報を使っているか。
- 測定時点と対象貨物の範囲をそろえたか。
- 予定量・実績量・推計量を区別したか。
- 欠損と確認済みのゼロを区別したか。
- 平均方法と空車の扱いを明記したか。
- 積載率と積載効率を区別したか。
- 安全上の制約を別途確認したか。
- 元データ、計算条件、訂正履歴を確認できるか。
まとめ
積載率を実務で使うには、重量・容積の基準を選び、分子と分母の定義をそろえることが必要です。対象車両、測定時点、貨物の範囲、平均方法も記録しましょう。
データ不足は未把握として管理し、推計値を実測値と混同しないことが大切です。積載率の数値だけで、安全性や追加積載の可否を判断しないようにしてください。
まずは対象便の積載量と車両情報を確認し、関係部門と運送事業者が同じ条件で計算できる状態を整えましょう。
本記事は、2026年10月14日時点で確認した公式資料に基づく一般的な解説です。容積の定義や平均方法などの社内管理例は、行政への提出方法を一律に定めるものではありません。法定様式等に利用する場合は、その制度の定義・算定方法・対象範囲を別途確認してください。
出典・参考資料
［1］よくあるご質問・言葉の定義（国土交通省「物流効率化法」理解促進ポータルサイト、積載率・積載効率の定義）
［2］自動車輸送統計調査の用語（国土交通省、輸送トンキロ・能力トンキロ・積載効率）
［3］貨物自動車運送事業者等の判断基準等（国土交通省「物流効率化法」理解促進ポータルサイト、安全確保に関する事項）
計算例は説明用の仮想例です。約66.7％は、小数第2位を四捨五入して表示しています。
閲覧日：2026年10月14日
