物流のCO2削減と積載効率|同時に追うKPIとトレードオフの見方

物流のCO2排出量を減らすには、積載効率の改善と、実際の排出量の変化を合わせて確認する必要があります。積載効率が上がっても、輸送量や走行距離が増えれば、排出総量は増える場合があるためです。

CLO・環境担当・物流企画が共通の判断材料を持つには、排出総量、輸送量当たりの排出量、積載効率、物流コスト、納品品質を同じ対象・期間で並べます。そのうえで、配送頻度やルートを変えた効果と、物量・運賃・算定条件の変化を分けて評価します。

本記事では、社内の改善判断に使うKPIの設計と、施策を比較する方法を整理します。

排出総量と輸送量当たりの排出量を併せて見る

最初に分けるのは、CO2排出量の「総量」と「原単位」です。

総量は、対象期間・対象範囲で排出したCO2の合計です。原単位は、その排出量を輸送量などで割った値で、一定の仕事量に対する排出の大きさを表します。

輸送量をトンキロで表す場合、基本的な計算は次のとおりです。

輸送量(トンキロ)=Σ[各区間の貨物重量(t)×その区間の輸送距離(km)]

輸送量当たりのCO2排出量=対象輸送のCO2排出量÷対象輸送のトンキロ

途中で荷物を積み降ろしする便は、区間ごとの貨物重量で計算します。車両全体の走行距離を、すべての荷物の輸送距離として使わないようにします。

実務では、次の指標を同じ画面や資料にまとめると判断しやすくなります。

指標確認すること
CO2排出総量対象物流全体の排出が増えたか、減ったか
輸送量当たりのCO2排出量輸送する仕事量に対して排出が改善したか
積載率・実車率・積載効率車両の積載能力や走行を有効に使えているか
物流コスト総額・単位当たりコスト費用総額と輸送効率がどう変わったか
納品遵守率・欠品・破損・荷待ち時間改善によってサービスや現場負担が悪化していないか

ここでいう原単位は、算定結果から求める管理指標です。CO2を計算する際に掛ける「排出係数」とは役割を区別して管理します。

また、輸送距離が長くなると、原単位の分母であるトンキロも増えます。原単位だけで評価せず、排出総量、輸送重量、走行距離も確認してください。

積載率・実車率・積載効率の違いをそろえる

重量ベースの積載率は、車両の最大積載重量に対して、どれだけ貨物を積んでいるかを表します。

区間ごとの積載率(%)=積載重量÷最大積載重量×100

実車率は、総走行距離のうち、貨物を積んで走った距離の割合です。

実車率(%)=実車走行距離÷総走行距離×100

物流効率化法の公式FAQでは、積載効率を積載率と実車率の積として説明しています。両方を百分率で表示する場合は、次の計算になります。

積載効率(%)=積載率(%)×実車率(%)÷100

ただし、複数便を集計するときは平均の取り方に注意が必要です。同じ最大積載重量の車両を対象とする場合、実車区間の積載率を距離で加重平均すれば、この関係を整合させられます。便ごとの積載率を単純平均すると、短距離便と長距離便を同じ重みで扱ってしまいます。

車両の最大積載重量が異なる場合も含め、社内で重量ベースの積載効率を集計する方法としては、次の式が使えます。

積載効率(%)=Σ[区間の積載重量×区間距離]÷Σ[車両の最大積載重量×区間距離]×100

この式では、空車区間も分母に含め、分子の積載重量をゼロとします。算定に必要な積載重量が不明な区間を、空車とみなしてゼロにしてはいけません。

軽くてかさばる貨物では、容積やパレット位置の使用状況も確認します。重量ベースの積載率が低くても、容積や積付け条件によって追加積載できない場合があります。重量・容積・パレット数の指標は、それぞれの定義を明記して扱います。

改善を測れる算定方法とデータを用意する

積載効率の改善を評価するには、採用しているCO2算定方法が、その変化を反映できるかを確認します。

例えば、輸送トンキロに一定の平均排出係数を掛けて算定する場合、貨物重量と輸送距離が同じなら、積載率が改善しても算定値は変わりません。計算結果を輸送トンキロで割った原単位も、同じ係数の値になります。

改善効果を追うためには、対象輸送の燃料使用量や、運送会社から提供される算定根拠の明確な排出量データなどを検討します。燃料実績を取得できない場合は、適用する算定方法に従い、車両条件や積載率を反映できる方法を選びます。

最初にそろえるデータは、次のとおりです。

データ主な項目確認する条件
輸送・積載実績運行日、便番号、車両、区間、距離、積載重量、最大積載重量空車区間、途中の積み降ろし、他社貨物の有無
エネルギー・排出量燃料使用量、電力使用量、提供された排出量対象期間、対象車両、算定範囲、自社への配分方法
コスト基本運賃、燃料サーチャージ、待機・荷役料金、保管費請求対象の運行、計上月、追加費用
サービス・制約納品指定、配送頻度、欠品、破損、荷待ち時間施策によって変更できる条件と維持すべき条件
算定根拠計算方法、排出係数、出典、適用年度、版数係数の単位、対象ガス、含まれる排出範囲

混載便では、車両全体の排出量と自社貨物に配分した排出量を区別します。車両全体の積載効率と、自社貨物のCO2排出量を並べる場合も、それぞれの対象範囲を明記してください。

また、CO2だけの値と、他の温室効果ガスを含むCO2換算量(CO2e)は、区別して表示します。燃料の燃焼だけを対象とするか、燃料製造などの上流工程まで含むかも、比較の前提になります。

仮想例:積載効率が改善しても排出総量は増える

以下は説明用の仮想例です。実在企業の実績や標準値ではありません。

ある輸送グループで、配送をまとめる施策を実施しました。比較する二つの期間は同じ長さとし、対象範囲、算定方法、排出係数、費用の集計範囲をそろえたものとします。

対象車両の最大積載重量は同じで、平均積載率は実車区間の距離で加重平均しています。排出量には、対象運行の空車走行分も含めています。

指標施策前施策後
輸送量50,000トンキロ60,000トンキロ
実車区間の平均積載率60%75%
実車率80%80%
積載効率48%60%
CO2排出総量10.0t-CO210.8t-CO2
輸送量当たりのCO2排出量0.200kg-CO2/トンキロ0.180kg-CO2/トンキロ
物流コスト総額100万円108万円
トンキロ当たりコスト20円18円

この例では、輸送量が20%増え、CO2排出総量とコスト総額はそれぞれ8%増えています。一方、輸送量当たりのCO2排出量とコストは、それぞれ10%改善しています。

したがって、評価は「積載効率と輸送量当たりの効率は改善したが、排出総量は増加した」となります。

施策前の排出原単位が続いたと仮定すると、施策後の輸送量に対する排出量は次のようになります。

60,000トンキロ×0.200kg-CO2/トンキロ=12.0t-CO2

実績との差は1.2t-CO2ですが、これは一定の仮定を置いた比較値です。前期から実際に排出総量が減ったことを示す値ではなく、差のすべてを施策の効果と断定することもできません。貨物構成や道路状況など、ほかの変化も確認する必要があります。

積載効率を上げる施策は、増える負担も確認する

積載効率を改善する施策には、輸送以外の業務への影響があります。次の表は、施策を検討するときの確認項目の例です。

施策期待する改善同時に確認したいこと
配送頻度を減らしてまとめる一便当たりの貨物量増加、便数削減納品リードタイム、在庫、欠品、緊急配送
共同配送・巡回配送を行う車両の共用、積載量増加集荷の迂回距離、立寄り件数、荷役・待機時間
車両を大型化する必要便数の削減進入条件、荷姿、荷役設備、実際の燃料使用量
帰り荷を確保する空車走行の削減追加の集荷距離、時間制約、排出量と費用の配分
輸送手段を変更する輸送条件に応じた排出削減発着地までの集配、積替え、保管、納期

配送便数を減らしても、在庫や緊急配送が増えれば、物流全体のコストが下がるとは限りません。共同配送によって積載率が上がっても、迂回や待機が増えれば、想定したCO2削減につながらない場合があります。

評価範囲に保管や荷役を含める場合は、それらの費用や排出も合わせて確認します。輸送だけを評価している場合は、その範囲を明記し、物流全体の改善と取り違えないようにします。

比較条件を決め、部門共通の台帳で運用する

実務では、一つの拠点や定期便から、次の手順で始めます。

  1. 対象範囲を決める。
    対象レーン、車両、期間、空車回送、保管・荷役の扱いを記録します。
  2. KPIと計算方法を決める。
    分子・分母・単位、データ取得元、欠損時の扱いをそろえます。
  3. 施策前の状態を確認する。
    物量、商品構成、配送頻度、距離、納品条件を把握します。
  4. 施策と維持すべき条件を決める。
    担当者、実施期間、納品品質の許容範囲を明確にします。
  5. 施策後を比較する。
    排出総量と原単位に加え、コスト、サービス、現場負担を確認します。
  6. 結果に応じて継続・修正を判断する。
    算定方法や係数の変更による差も分けて説明します。

欠損データはゼロで埋めず、未取得・推計・実績を識別できる状態にします。対象便の一部だけで算定した場合は、対象便数に対する取得率なども併記します。

環境担当は算定範囲と排出係数、物流企画は運行条件と積載実績、財務は費用の範囲と計上時期を確認します。営業・調達は納品条件を調整し、CLOまたは物流責任者が部門間の優先順位を決めます。

経営会議には、数値だけでなく、「何を変更したか」「どの条件が変わったか」「次に何を判断するか」を添えて報告します。

よくある質問

積載率が上がれば、CO2削減と説明してよいですか。

積載率だけでは判断できません。便数、走行距離、空車回送、燃料使用量などを確認し、同じ範囲で算定した排出量の変化を示します。

CO2の総量と原単位のどちらを優先すべきですか。

両方を管理します。総量は排出全体の変化を、原単位は輸送量などに対する効率を示します。原単位が改善していても、総量削減の目標を達成したことにはなりません。

燃料データがそろわない場合も改善活動を始められますか。

始められます。利用できるデータに対応した方法で算定し、推計条件と把握できない効果を明記します。積載率や便数などの実績も併せて追い、効果の大きい輸送からデータ取得を進めます。

社内KPIを、そのまま制度上の報告に使えますか。

報告先が求める対象範囲、定義、算定方法との一致を確認する必要があります。社内の改善指標と制度上の報告値は、相互に確認できるよう管理してください。

公式出典

資料確認日:2026年11月10日

本文のKPIの組合せ、運用手順、トレードオフの確認表は、社内改善に向けた実務上の提案です。仮想例の数値は説明用であり、公的な目標値や業界標準値ではありません。

  1. 経済産業省・国土交通省「ロジスティクス分野におけるCO2排出量算定方法 共同ガイドライン Ver.3.2」
    排出総量と個別施策による削減量の違い、環境効率化指標、輸送の算定方法、固定的な原単位を用いる場合の留意点を確認。
    共同ガイドライン Ver.3.2(PDF)
  2. 「物流効率化法」理解促進ポータルサイト「よくあるご質問・言葉の定義」
    積載効率、積載率の関係と、貨物の特性に応じて容積ベースで把握する考え方を確認。
    よくあるご質問・言葉の定義
  3. 環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン Ver.2.8」
    物流に伴う排出の算定範囲、燃料法・燃費法・トンキロ法、帰り便の空輸送の扱いを確認。
    基本ガイドライン Ver.2.8(PDF)
  4. GHG Protocol「Technical Guidance for Calculating Scope 3 Emissions — Category 4」
    輸送量・距離・排出係数を用いる算定方法と、平均的な燃費や積載状況を含む係数の性質を確認。
    Category 4: Upstream Transportation and Distribution(PDF)

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